社員教育のニーズの高さについて

過去の記事　2007年07月09日

先日の記事にも投稿しましたが、最近現地法人内における中国人社員教育に対するニーズが高い。

総じて共通点があることに気がつく。

①生産を開始して４年前後の時間が経過している会社様であること。

②総じて業績が好調な会社である。このような会社様の総経理は決して業績が好調だとはおっしゃらず、解決すべき課題が多いとの言い方をされる。これもまた不思議な共通点である。

③ある程度、社内体制も構築され、新たな事業展開の方針ないし目標が明確になっている会社様である。

これらの３点が共通している場合が多い。

従来は日本国内での生産コストとの比較で中国の現地法人の経営等が議論されたのがついこの前であった。

しかしこれからは世界のライバルとの競合が予想される状況が見えているのであろう。

このような背景でさらなる効率を向上させるためには、現在一緒に働いている中国人スタッフの方への教育が必要と判断されている。

今日社員教育を実施したからといって、明日から革命的に社内が変化することはまずはない。

社員教育を継続して実施してゆくことが重要だ。

継続して実施することができるかどうか？が今後、国際化を展開している企業様の業績の違いとなって現れてくるであろう。