現地法人での社内教育体制構築の考え方

過去の記事　2007年03月02日

 

中国に進出された日系各社様で従業員教育（特に管理職教育）をどのように実施すれば良いのか?悩まれておられる会社様が多いことと思う。

より正確な表現では、社内教育の設計思想、あるいはその考え方、何が有効な社内教育なのか？と言った根本的事項が今ひとつ分からないというのが正直なところではないであろうか？

過去のさまざまなご苦労が思い出され、日本風の社内教育など全く意味がないという極端な考え方もあるであろう。

社内教育体制構築の最大の障害は、総経理ないし最高経営責任者の過去の体験であろうと思われる。

転職問題、動機付けのあり方、報・連・相の程度問題、部下育成問題・責任と権限と義務など等あげればキリがないことであろう。

どれもこれも過去の痛い経験がすべてあるはずだ。

このような考え方をお持ちの方へ基礎的ご提案がある。

①社内での年齢構成分析表はあるかないか？

②社内での出身別地域リストはあるかないか？

③社内での学歴別統計表はあるかないか？

④社内でも勤続年数表はあるかないか？

このような基本条件のデータがあるかないか？である。

これらはすべて大切な経営資源でもある人材基礎データである。

結論的には中国の若い世代の方であればあるほど、社内教育の実効的効果は現れやすいものである。